Marshall CODE 50 Manuel D'utilisation page 135

電源/電源コード
電源コードが破損するよ うな事をしない。 （ 感電や火災の
原因になります）
■ ス トーブなどの熱器具に近づけない
■ 無理に曲げない
■ 加工したり傷つけたり しない
■ 電源コードに重いものをのせたり引っ張ったり しない
■電源プラグを抜く時は、 電源コードを持たずに、 電源プラ
グを持って引き抜く
電源コードなどの被覆剥けを放置したり、 ビニールテープな
どで応急修理したり しない。 製品の点検、 修理は必ずお買
い上げの販売店またはヤマハ修理ご相談センターに
ご依頼く ださい。
タコ足配線をしない。 コンセン ト部が異常発熱し て発火し
たりするこ とがあります。
長期間使用しない時や落雷のおそれがある ときは、 必ずコ
ンセン トから電源プラグを 抜く。 感電、 ショート、 発火など
の原因になります
電源プラグは、 コンセン トに根元まで、 確実に差し込む。
電源プラグの差し込みが不十分のまま使用する と感電
や、 プラグに埃がたま り発熱や発火の 原因となります。
電源プラグにほこ りが付着し ている場合は、 ほこ りをきれい
に拭き取る。 発熱や発火の原因となります。
電源アダプター
衣類や布団、 テーブルクロスなどでおおった状態で使わな
い。 熱がこも り本体ケース部の変形や、 火災の原因となる
こ とがあります。
ハンマーなどでたたいたり、 踏みつけたり、 落下させるな
ど、 強い衝撃を与えない。 破裂したり、 火災の原因となる
こ とがあります。
電 池
指定以外の電池は使用しない。 また、 種類の異なる電池
や、 新しい電池と古い電池を混ぜて使用しない。 電池の破
裂や液漏れによ り、 火災やけがの原因になります。
電池と金属片をいっしょにポケッ トやバックなどに入れて、
携帯、 保管しない。 電池がショート し、 破裂や液漏れによ
り、 火災やけがの原因になります。
電池は極性表示(プラス+とマイナス-)に従って、 正し く入れ
る。 極性表示を間違えて入れる と破裂や液漏れによ り、 火
災やけがの原因になります。
製品を長時間使用しない場合は、 電池を電池ケースから
抜いておく。 電池が消耗し、 電池から液漏れが発生し、 本
機を損傷するおそれがあります。
電池は幼児の手の届かないと ころに保管する。
お子様が誤って電池を飲み込んだ場合、 窒息や体内の損
傷を起こすおそれがあります。
誤って電池を飲み込んだ場合は、 ただちに医師にご相
談く ださい。
電 池
使用後の乾電池は火中に捨てない。
乾電池は一般のゴミ とは分けて、 定められた場所に捨
てましょ う。
使い切った電池は、 すぐに電池ケースから取り外し、 自治
体の条例または取り決めに 従って破棄する。 電池の破
裂や液漏れによ り、 火災やけがの原因になります。
設 置
不安定な場所に置かない。
本体が転倒し て故障したり、 お客様やほかの方々がけが
をしたりする原因になります。
スピーカーキャビネッ トの接続には専用のケーブルを使
用する。 市販のスピーカー接続専用ケーブルをお買い求
めく ださい。 ギターシールドなどで接続した場合、 故障や
損傷の原因となるだけでなく、 火災の原因にな
るこ とがあります。
スピーカーキャビネッ トの許容入力以上の最大出力を持
つアンプには接続しない。 また、 スピーカーキャビネッ トの
イ ンピーダンスに合ったアンプに接続する。 故障や火災
のおそれがあります。
1台のスピーカーキャビネッ トに複数のアンプヘッ ドを接
続しない。 機器の故障や損傷の原因となります
取り扱い
移動/運搬は他機器やスピーカーキャビネッ トを重ねた状
態で行わない。 すべての機器の
電源を切った上で、 ほかの機器と接続する。
また、 電源を入れたり切ったりする前に、 機器のボリ ュー
ムを最小にする。
演奏しながら徐々にボリ ュームを 上げて、 適切な音量
にする。
聴覚障害または機器の損傷の原因になります。
大きな音量で長時間ヘッ ドフォンを使用しない。
視覚障害の原因となります
無線機能を有する製品に関する注意
製品の使用周波数帯では、 電子レンジなどの産業 ・ 科学 ・
医療用機器のほか、 工場の
製造ライ ン等で使用されている移動体識別用の構内無
線局(免許を要する無線局)
および特定小電力無線局(免許を要しない無線局)並び
にアマチュ ア無線(免許を要する
無線局)が運用されています。
・ この機器を使用する前に、 近く で移動体識別用の構内
無線局及び特定小電力無線局
並びに アマチュ ア 無線局が運用されていないこ とを
確認し て く ださい。
・ 万一、 この機器からの移動体識別用の構内無線局に
対し て有害な電波干渉の事例が
発生した場合には、 速やかに使用場所を変えるか、 又
は機器の運用を停止(電波の
発射を停止)し て く ださい。
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